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The Coffee Times

シゴト・英語・テクノロジー・人生の楽しみ方を発信してます

画面デカすぎスマホ登場 Mi Mix

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ほぼ画面のスマホが、中国のXiaomi(シャオミ)から発表されました。

Philippe Sartckという有名なデザイナーに手がけられ、6.4インチの超大画面です。

コンセプトフォンと紹介がされたが、通常通り購入ができスペックも良いといいます。4GM RAM/ 128GBストレージで517ドルのものと、6GB RAM/ 256GBストレージのモデルがあります。

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シャオミは”中国のApple”と言われてきましたが、ここへきてオリジナルコンセプトを打ち出し、世界を驚かせています。

iPhon7Plusは全体の67.7%が画面サイズなのに対して、このMi Mixは91.3%が画面となっており、明らかに差別化を図ってきています。

 

 

さらにコンセプトだけでなく、スペックにおいても、2.45GHzプロセッサに4,400mAhのバッテリー、16Mピクセルのカメラと、他社に劣らない高水準な完成度となっています。

11月4日より中国にて発売されますが、他の国での発売はまだ明らかにされていません。

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BMWの考える未来のバイク

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自立式で、自動運転で、目の動きで操作もできるとのことです。

バイクはぶつかっても倒れないようにすることが自動運転普及の鍵ですが、これはすでに様々なスタートアップが開発し始めています。

私はこの分野が好きなので、今後も未来の自動運転、パーソナルモビリティを更新していきます。

「米国AT&T、タイム・ワーナー8兆円で買収」に見える、通信会社の今後

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アメリカ通信会社の最大手AT&Tが、エンタメメディア大手のワイムワーナー社を買収することで合意しました。854億ドルなので、日本円にして8兆8000億円を超えるビッグ・ディールです。

巨額の投資には、近年の通信業界に見られる背景が現れています。

 

主に先進国において、ブロードバンドネットワークの普及率・エリアカバー率は9割を超えています。そしてそのすべてが従来のメタルケーブルではなく、光ファイバーでの提供が可能になっています。そして人口増が頭打ちになっている先進国においては、単純なサブスクリプションモデル(会員制課金)での収入が見込めなくなってきています。実際に、NTTのテレコム部隊は、過去最高利益を2年連続で更新しているものの、売上は下がり、コスト削減で利益を出す「減収増益」というフェーズにあり、市場は成熟しきっています。

回線通信が見込めなくなってきた日本の各社は、他社とタッグを組み、ネットにのるサービスに注力し始めました。SoftbankIBMの代理店を行いAI店舗導入でのノウハウを獲得し、半導体大手ARM社への出資やGEとのパートナーシップでIoTでの収益源を模索しています。KDDIは保険会社や電気会社と提携を結び、生活環境の総合会社として新たな収益源を探している状態です。NTTも例外ではなく、光コラボレーションモデルを開始し、他社に光回線の「卸売り」をし、新たな収益源を暗中模索しています。

(NTTの場合、NTT法や電気通信事業者などが複雑にビジネスモデルを縛っているため、回線にのるサービスを提供する企業を買収することは容易ではありません。)

 

米国も同様な状況にあり、今後も似たような事例は増えていくことは想像がつきます。つまり土管屋からのコンテンツ配信会社になることです。(これと同じようにコンテンツ配信会社もコンテンツ作成会社になりつつあり、NetflicksやAmazonは自社制作の映像を配信し始めています。)

結局通信会社は、量子通信や5Gといった超高速インフラの研究をしつつ、他社とのパートナーシップを組み新たな収益源を探していく、モデルを変化していく、という戦略を取らざるを得ないわけです。

Tesla(テスラ)の新機能が凄まじい

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先月Teslaの車のソフトウェアがバージョン8.0にアップデータされました。Teslaの過去のアップデートの中でも今回は一番大きいとも言われています。そのアップデートによって追加された非常に素晴らしい機能を紹介します。

ちなみにアップデートで機能が追加される時点で、もはや車は最大の電子デバイスになりつつあります。

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ビットコイン取得時、消費税を課さない 17年春にも通貨位置付けに

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日経新聞の一面をビットコインが飾りました。

内容は以下のとおりです。

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 財務省金融庁ビットコインなどの仮想通貨を買うときにかかる消費税を2017年春をメドになくす調整に入った。仮想通貨をモノやサービスでなく「支払い手段」と明確に位置づける。事業者の納税事務がなくなるほか、利用者は消費税分の価格が下がって買いやすくなる。仮想通貨が「お金」としての存在感を増すのは確実だ。

 年末の与党の税制調査会での議論を経て、正式に決定する。

〜中略〜


 主要7カ国(G7)でビットコインに消費税を課しているのは日本だけで、金融庁は今夏の税制改正要望で、仮想通貨が消費税の対象かどうかをはっきりさせるよう要求していた。今年成立した改正資金決済法では、これまで法的な規定がなかった仮想通貨をプリペイドカードなどと同じ「支払い手段」と定義づけた。財務省は同法の定義に沿って、仮想通貨を非課税にする方針だ。
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photo:Freeformers Digital Uncovered: Bitcoin and the Blockchain

自動運転車エンジニアのオンラインコース開始 【Udacity】

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オンライン学習プラットフォームのUdacityが、Self-Driving Car Engineer(自動運転車エンジニア)のコースを開設し、募集を開始していました。Udacityの特徴であるNano degree(卒業証書)認定されているコースであり、11,000人以上が応募しました。

Self-Driving Car Engineer | Udacity

(このNano degree という制度は画期的で、個人の可能性を掘り起こす素晴らしいものです。Bachelor's degree(学士号:いわゆる大卒)やMaster's degree(いわゆる大学院卒)が取れない人向けにオンラインで学習を提供し修了証を授けます。それらをNano degreeとして名付け、RecumeやLinkedInに載せられるようにしています。

Udacityのホームページで紹介されているようにNano degreeをとった後に、GoogleAmazonなどの企業にエンジニアとして入社した人もいます。)

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ビットガールズで見るトークン経済・トークンエコノミー

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http://bitgirls.io/ja/about

 

11月から東京MXでビットガールズという番組が始まります。本件の英訳をお手伝いをしていますが、この試みが非常に大きな枠組み、というより世界中を巻き込んだ「実験」であることがわかってきました。今回は仮想通貨・暗号通貨にあまり馴染みがない人に向けて、その面白さと楽しみ方をお伝えします。番組への参加の仕方も書いていきます。

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